性能と仕様｜株式会社　加藤工務店（公式ホームページ）

快適な住まいにするには、高い断熱性能と少ない光熱費が重要です。

断熱性を重視

効率の良い断熱性性能にするため、温熱計算を一棟一棟行い、断熱評価機関の認定を受けています。

省エネで節約

住宅内に、冷暖房・換気・照明・給湯設備等のエネルギー消費量を削減するように計算を行います。

※等級が高いほど断熱性能も高いです。

※上越地域は地域区分5となり、2025年以降国の基準は等級4以上の住宅性能が必要となります。

住宅の断熱性能はUA値で表しており、「外皮平均熱貫流率」といい室内と外気の熱の出入りやすさの指標です。

地域区分	主な該当都道府県
1	北海道
2	北海道
3	青森県、岩手県、秋田県
4	宮城県、山形県、福島県、栃木県、新潟県、長野県
5	茨城県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、富山県、石川県、福井県、山梨県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県
6
7	宮崎県、鹿児島県
8	沖縄県

昨今の光熱費の上昇により、断熱性能が低い家はランニングコストが大きな負担となり、今後も電気代が上がる場合は、高性能な断熱性能工事の上昇分を早い年数で増額分を回収できるようになるでしょう。

現在、国の基準では等級4が標準ですが、快適でランニングコストが軽減できる性能を考えると断熱等級6、一次エネルギー消費量等級6以上を推奨しています。

地震や台風でも建物が倒壊しないで安全な強度が重要です。

建築基準法とは、1950年（昭和25年）に私たちが生命・健康・財産が安全に暮らせるように建物の敷地、構造、設備及び用途に対しての最低限の基準を定めた建物を建築する際の法律です。

地震に対しての考え方は、震度5強の中地震では軽微なひび割れ程度に留まり家屋が損傷せずに、震度6強から7程度でも倒壊または崩壊して人が押しつぶされることなく、命を守れるだけの構造にすることが求められています。

建築基準法とは別に「住宅の品格確保の促進等に関する法律」＝「品確法」の中で地震に対する建物の強度を示す指標に耐震等級というものがあります。耐震等級は1～3まであり、等級3が地震に一番強い建物であり、長期優良住宅という言葉を聞いたことがあると思います。

この建物は耐震性が高く、長期的に良好な状態で使え10年以上定期的に点検を行う住宅であり地震保険・ローン金利や税金面で優遇されます。また、耐震等級は2や3の所得要件がひとつとなっています。

耐震等級	説明	耐震性能	建設費
等級3	耐震等級1の1.5倍の地震力に対して倒壊、崩壊せず、数十年に1度発生する地震の1.5倍の地震力に足して損傷しない基準	大変良い	高い
等級2	耐震等級1の1.25倍の地震力に対して倒壊、崩壊せず、数十年に1度発生する地震の1.25倍の地震力に足して損傷しない基準	良い	やや高い
等級1	建築基準法が定める耐震基準と同等の強度。震度5強の地震ではほとんど損傷せず、震度6や7の地震対して倒壊・崩壊はしない基準	普通	普通

構造計算

建物自体の重さや荷重などを計算し、地震や台風などにも耐えられるかどうか確認します。

基礎配筋・躯体検査

基礎の鉄筋が正しく配置されているか、本数に間違いはないかなどをチェックする検査や建物の構造上主要な部分の検査で、柱の位置や筋交い、金物の取付状況を確認します。

新潟では、2004年の新潟県中越地震、2007年の新潟県中越沖地震、2024年の能登地震など、ここ20年で震度5強から6以上の地震が頻発します。

また、1度目の揺れの後に2度目以降の揺れで倒壊する被害もあります。

倒壊や崩壊しなくても、大きな損傷を受ければ補修も必要となりますので、被害を少しでも抑えるためにも、耐震等級2以上を推奨しています。